アクションラーニング

アクションラーニングとは？

最近、研修・教育業界でかなり普及してきたコンセプトに、「アクションラーニング」があります。その特徴を列挙してみます。

・　成果を出すための教育プロセス
・　数名のグループで行う
・　自社の実際のビジネステーマを取り扱う
・　その後の行動を伴う

というものです。

そのやり方は、通常は、数ヶ月がかりのものになります。プランを考え、実際にやってみて効果を計測し、またプランを練り直して、というまさに通常のビジネスの進め方そのものです。

アクションラーニングの意味は、指導者付きの限りなく本番に近い練習、ということでしょう。もはや練習ではないかもしれません。

アクションラーニングの進め方

アクションラーニングの一つの進め方に以下のようなものがあります。例えばテーマは経営戦略で、２ヶ月で行うとしましょう。

開始週を第１週とします。

０週目　：　参加者決定、テーマの決定など

第１週目：　２日間の集合研修　経営戦略の基礎

（この間、与えられたテーマを各グループでこなします）

第３週目：　１日間の集合研修　コンサルタントからのフィードバック

（この間、与えられたテーマを各グループでこなします）

第５週目：　１日間の集合研修　コンサルタントからのフィードバック

（この間、与えられたテーマを各グループでこなします）

第７週目：　２日間の合宿研修　最終の修正とプレゼンのリハーサル

第８週目：　経営陣にプレゼンテーション

このように、研修＋プロジェクトのような形式で進めることが多いです。

アクションラーニングか研修か？

アクションラーニングは、実際のビジネスとして見ると、

・　コンサルタントなどの支援者が存在し、教育・訓練でもある
・　通常業務とは異なるグループや指揮命令系統で行われる
・　数ヶ月単位での、何らかの区切りがある

こと以外は、普通の仕事と変わりません。さらに、いわゆるプロジェクトチームとしてみれば、コンサルタントがいるプロジェクトチーム、ということになります。

アクションラーニングは、研修としてみると、

・　数ヶ月にわたる長期のものであること
・　実際のビジネステーマを扱うこと

が違います。

研修（つまりは練習）として見れば、研修でよいのですが、それではあまりにもったいなさすぎます。研修と言うよりは、実際の「コンサルティング」にすれば、社員力の強化に加えて、実際に経営を強化することができます。

その意味で、アクションラーニングは、研修講師に頼むよりは、コンサルタント（研修講師もコンサルタントを名乗りますが、いわゆる職業コンサルタント）に頼んだ方がより価値が出せます。

ストラテジー＆タクティクスが考える
アクションラーニング

アクションラーニングは、最終的には経営陣へのプレゼンをゴールとした、いわば「ボトムアップ」のようなとらえ方をされることが多いです。社員が考え、社長にプレゼンするわけです。

しかし、コンサルティングの場合には、そのような進め方は通常ありえません。経営陣に対してコンサルティングを行い、会社の戦略の方向性を決めて、それを下に落としていくのが普通です。それは、戦略を決めるのは経営者の仕事だからです。

ここで、既存のアクションラーニングに一工夫すると、研修効果をもちながらコンサルティングを行う、いわば理想的なプロセスが可能になります。

それは、単純なことです。アクションラーニングを行う前に、経営陣とコンサルタントでコンサルティングを行うのです。

その際に、戦略の方向性などを決めます。そして、アクションラーニングのテーマは、その戦略をいかに実行するか、とするのです。

すると、戦略の方向性を経営陣が決め、その方向にそって、現場で実行可能な案を前線の社員が考える、という理想的な仕事の進め方にもなります。

すると、最後の経営陣へのプレゼンは、プレゼンのためのプレゼンではなく、経営陣と現場との真剣勝負になります。

通常のアクションラーニングに加え、ストラテジー＆タクティクスではこのような実効性・実戦性までを考えます。

価格体系（例）

価格は、基本的には見積もりベースです。目安ではありますが、一般的には以下のようになります。

●アクションラーニング　

場合によって異なりますが、例えば２ヶ月間の場合

第１週目：　２日間の集合研修　経営戦略の基礎
第３週目：　１日間の集合研修　考え方の整理
第５週目：　１日間の集合研修　考え方の洗練
第７週目：　２日間の合宿研修　最終の修正とプレゼンのリハーサル
第８週目：　経営陣にプレゼンテーション

で、おおよそですが５００万円程度です。

（交通費・宿泊費等の実費は別途ご請求）
（英語で実施する場合の見積もりは別途お問い合わせください）

これに加えて、コンサルティングを行う場合にはその費用が別途発生します。

詳細はお問い合わせください。なお、研修講師は、特別なご要望が無い限りすべて当社代表になります。

また、公益性が高い場合（商工会議所・商工会、市町村、など）は、この限りではありません。地域活性化、経済活性化に協力するため、柔軟に対応させていただきますので、メールにてお問い合わせください。

いわゆる社員研修・企業内研修については、こちらの研修のページをご覧ください。